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クールビズは徐々に定着してきたような気がします。夏の時期の黒いスーツはさすがにこたえますね。黒という色が吸収率が高いため、より一層暑さを感じさせるみたいです。涼しい格好は、相手に与える印象も異なってくると思います。同時に爽やかさも出てくるため、一石二鳥でしょう。仕事の能率が上がる工夫はもっと積極的に行なっていくべきでしょう。暑い時期を乗り越えるためにみんなで知恵を出し合っていくことが何より大切なのです。節電対策の一環としてクールビズが去年にも増してうたわれているが、どうも納得いかないことがある。ネクタイやスーツのジャケットをなくしたり、ポロシャツがＯＫになったりするのは理解できるのだがジーパンやスニーカーもいいというのはどうなんだろう。そもそもジーパンを履いても涼しいと思ったことはない。ダメージタイプでなければいいそうだが、ジーパンだという時点でカジュアルすぎるし仕事に向いているとはとても思えない。いっそのことアロハシャツのほうが見た目も涼しげでいいと思うのだが。
　［ベルリン　３０日　ロイター］　ドイツの財務省スポークスマンは３０日、欧州委員会、欧州中央銀行（ＥＣＢ）、国際通貨基金（ＩＭＦ）によるギリシャの債務の持続可能性に関する進捗報告書について、今週中か「その少し後」に提出される可能性があるとの見方を示した。　

　市場は、ギリシャが次回融資を受けられるかどうかを見極めようと、この報告書に注目している。

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　［ムンバイ　３０日　ロイター］　インド自動車大手マヒンドラ・アンド・マヒンドラ＜MAHM.NS＞が３０日発表した第４・四半期（１─３月）決算は６．３％の増益となり、アナリスト予想を下回った。素材コストの上昇が利益率を圧迫する可能性があるとの見通しを示し、決算発表後に株価は４％超下げた。

　１─３月期の純利益は６１億ルピー（１億３４００万ドル）。前年同期は５７億ルピーだった。

　トムソン・ロイター・スターマインによると、アナリストの純利益予想は６８億ルピーだった。

　２０１０年のインド国内の自動車販売台数は、前年から３０％増加した。ただ、燃料価格高や金利上昇、競争激化により、今年は１２─１５％の伸びにとどまる見通し。

　同社の最高財務責任者（ＣＦＯ）、Bharat Doshi氏は、素材コストの上昇を価格に転嫁できず、営業利益が圧迫されるとの見方を示した。

　借り入れコストの上昇や自動車部品メーカーの生産能力のひっ迫、素材価格高は自動車メーカーの利益率を圧迫している。

　マルチ・スズキ＜MRTI.NS＞とタタ・モーターズ＜TAMO.NS＞は、商品価格高が引き続き課題であるとし、ここ数カ月で値上げを実施している。

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富士経済は、2010年9月から2011年3月にかけて、大型蓄電・発電デバイスとその構成部材、大型蓄電・発電デバイスの用途先となる大型機器（アプリケーション）の世界市場を調査し、結果を報告書「エネルギー・大型二次電池・材料の将来展望2011」3項目にまとめた。

画像：国産メーカーのEV・PHV

報告書では、大型二次電池を始めとした大型蓄電・発電デバイス関連市場の現状と今後を展望した。

「自動車・輸送機器分野編」では、アプリケーションとしてハイブリッド自動車（HV）、プラグインハイブリッド自動車（PHV）、電気自動車（EV）、燃料電池自動車（FCV）といった次世代自動車6品目と、電動式自動二輪車など、その他輸送機器4品目を調査した。

これら次世代自動車向け蓄電デバイス市場は、2010年が前年比44.6％増の1365億円と想定。日米欧を中心にHVが大半を占めているものの、EVも市場が立ち上がっている。蓄電デバイス市場もHV用途のニッケル水素電池が1000億円以上と大半だが、長距離走行と電池搭載スペース確保を要求されるEV用途を中心に、エネルギー密度の高いリチウムイオン電池が拡大している。

2012年以降、各自動車メーカーがPHVとEVの投入を本格化する予定で、環境規制強化や導入補助制度などを背景に高い成長が見込まれる。蓄電デバイス市場では、PHV用途やEV用途のリチウムイオン電池が急拡大していく見通し。

PHVとEVは1台当たりの電池搭載量が多いことから市場規模を押し上げ、2016年には1兆円超を予測。現状ではニッケル水素電池が主流のHVもリチウムイオン電池の採用が増えていく見通しで、FCVも同様。

このため、次世代自動車向けリチウムイオン電池は9000億円近く市場規模が拡大することを予想する。次世代車向け蓄電用デバイス市場は2016年に1兆0130億円を予想する。

また、項目の2番目「動力・電力貯蔵分野編」はアプリケーションとしてフォークリフトなど動力分野10品目と、太陽光発電・風力発電システムや無停電電源装置など、電力貯蔵分野8品目を調査した。2010年の市場が同25.9％増の321億円、2016年には1226億円と4倍近く拡大することを予想する。

さらに3項目目の「エネルギーデバイス編」では、大型蓄電デバイスとしてのリチウムイオン電池やニッケル水素電池、電気二重層キャパシタとその構成部材17品目と、大型発電デバイスである太陽電池と燃料電池6品目を調査した。小型アプリケーションとして小型二次電池が採用されている家電・DIY機器分野6品目も調査した。

《レスポンス 編集部》


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